日本が2つも!火山噴火・竜巻・巨大地震、近い将来必ず来る!と予測されている10の自然災害

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ハリケーン、竜巻、地震など、その規模は大小あれど、世界のどこかでいつ何時でも自然災害が起きている。災害によって受ける影響は地域によって異なるが、人々の不安はどこでも同じだ。

日本でも最近、火山噴火と地震で戦々恐々としている人は多いだろう。多くの科学者が、21世紀中に大きな自然災害が起こるとを予測している。ここで紹介するのは、科学的エビデンスに基づいた、いつ何時起きてもおかしくない10の破滅的な自然災害である。なお、ランキング順位は影響の大きさ順だ。

10. 野火(アメリカ、2015~2050年)

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ハーバード大学工学・応用科学部の環境科学者は、2050年までにアメリカの野火シーズンは、3週間長く、2倍燃え、毎年西部の広い範囲を焼くことになると予測している。それと相まって、アメリカ地質調査所と林野局の記録からは、1999年以来、野火の年間の面積が8900km2から25900km2へと3倍にもなっていることが分かる。

野火リスクが劇的に上昇している原因は、温暖化による地球の平均気温の上昇によって、火災にとって有利な条件が形成されていることだ。ハーバード大学のロレッタ・J・ミックレー博士によれば、気温は将来的な火災の最大の因子であり、気温が上昇するほどに発火しやすくなる。皮肉なことに、この問題は、林野局の森林火災防止キャンペーンによって誇張されている。毎年3万~5万件の野火が起きると予測されており、アメリカは間もなくこの世の地獄と化すかもしれない。

9. バルダルブンガ山の噴火(アイスランド、2014年~)

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これは予測が発表された数週間後に現実のものとなった。2014年8月、アイスランドの気象庁が周辺地域で数日間地震が頻発していたことを受けて、バルダルブンガ山の噴火リスクを引き上げた。その後学者が発表した噴火した場合の影響予測の中には、火山周囲の氷が溶けて洪水が起きるとする説や、アイスランド南西に走る100mの亀裂やトルヴァヨークトル火山の噴火を誘発し、アイスランドの水力発電所がある主要河川を破壊するという説まであった。

2014年8月23日、ディンギュヨークトル氷河の下で火山が噴火を始めた。それから次週にかけて、バルダルブンガ山周辺では数千もの地震が発生し、31日にはホルフロイン亀裂からも噴火した。ホルフロイン亀裂の噴火は6ヶ月間続き、正式に噴火の停止が確認されたのは2015年2月28日のことである。亀裂から吹き出た溶岩の平均量は、アメフトスタジアムを5分で一杯にするほどで、火山は1.5km3の溶岩を生み出し、86km2の溶岩原を作り出した。これは1783年以降、アイスランドで起きた噴火では最大のものであった。

8. 巨大地震(チリ、2015~2065年)

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2014年4月1日にチリ北部沿岸イキケから83kmの沖合に発生したマグニチュード8.2の地震は、地滑りや津波を引き起こした。しかも、こうした大地震にもかかわらずマグニチュード8.5以上の地震につながる可能性がまだ残っている。

イキケ地震は、南アメリカプレートに沈み込むナスカプレートを震源としている。この沈み込み帯は環太平洋火山帯という、世界の活火山の75パーセントが存在する場所にある。プレートが他のプレートの下へ入り込むとき、断層には大きなストレスが蓄積される。このストレスが解放されたときの現象が地震である。イキケ地震も同様の原理によって起きた巨大地震であるが、解放されたストレスはわずか33パーセントのみだ。すなわち、残りは近い将来に解放される恐れがあるのだ。

7.双子地震(日本、2017年)

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琉球大学の地震学者である木村政昭氏は、2011年の東日本大震災に匹敵するマグニチュード9.0クラスの地震が2017年に起きると予測している。東北地方の海岸線372kmを襲った東日本大震災では、9mもの津波が発生している。木村氏はこの地震を発生の4年前に予測したとされる人物だが、その見解とエビデンスは太平洋学術会議で無視されてしまった。

彼の仮説は、一般には無視されがちな小さな地震が群発する”地震の目”という概念を基礎としており、同氏によれば、地震予測の最も信頼できる前兆である。これは”木村メソッド”と呼ばれる4段階の短期地震予測法の一部であるが、他の科学者による検証はまだこれからだ。

また、木村氏は伊豆諸島にマグニチュード9.0の地震が発生するとも予測しており、東日本大震災のような津波に備えるよう注意を呼びかけている。

6. 富士山の噴火(2015~2053年)

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東日本大震災は日本列島をずらしたうえ、国内110ヶ所の活火山のうち20ヶ所で地震活動までが活発化し、近い将来の噴火が懸念されるようになった。気象庁では、現在47ヶ所の火山が過去1万年内に噴火あるいはガスを放出した火山、すなわち活火山であるとみなしている。計算によれば、日本は38年に1度の割合で噴火を経験しており、さらに毎年15回の火山事象が起きている。

日本最高峰の富士山もそのような火山のうちの1つだ。2014年7月、フランスと日本の合同調査チームが、富士山は噴火リスクが最も高い火山であるとする報告を発表した。この報告書によれば、富士山が噴火した場合、わずか100kmの距離にある東京は火山灰に覆われ、75万人の避難者が発生する。

5. 地震と津波のコンボ(アメリカ、オレゴン州、2015~2065年)

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150名を超える専門家の協力によって、今後50年以内にマグニチュード8.0~9.0の地震が発生し、オレゴン州の海岸を津波が襲うと予測された。問題はそれがいつかということだ。

この大地震と津波のコンボの震源として、オレゴン州沖97kmの地点に1287kmに渡って走る裂け目、カスカディア沈み込み帯が挙げられている。ファンデフカプレートと北アメリカプレートによって作られるこの場所は、”世界で最も静かな沈み込み帯”と言われるが、今世紀最大の地震を秘めているとも考えられている。これが予測されたのは2010年のことであり、いずれ必ず起きると見られている。この地震と津波による犠牲者は1万人と推定され、西海岸を分断する可能性すらある。また、被害総額は4兆円に上るとされている。

4. 東海岸水没(アメリカ、2050~2100年)

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2012年のハリケーン・サンディは多くの都市を水没させたが、その威力はNASAが700年に一度の超大型台風と発表するほどのものだった。しかし、それ以上に恐ろしいのは、東海岸の海面レベルの現在の動向を鑑みると、2050年までに主要な都市の多くが水没する可能性があることだ。

バージニア海洋科学研究所のジョン・ブーン名誉教授が2012年に発表した研究によれば、フロリダ州キーウェストからカナダのニューファンドランドにかけての東海岸沿いの海面レベルは1987年頃を境に大きく変化している。この研究では、年間の海面レベルの上昇量は0.3mmとしているが、これはアメリカ地質調査所の東海岸では世界の他の地域よりも3、4倍速い割合で海面が上昇しているという報告にぴたりと符合する。

ニューヨークなどが存在するアメリカ北東部の海岸地域は、現在極めてリスクの高い大都市エリアである。ニューヨークの海面レベルは2050年までに79cm上昇し、25パーセントが湿原に変わってしまうと推測されている。水没するエリアにはおよそ80万人が暮らしているほか、発電所の97パーセントまでが同じ運命を共にしてしまう。ブルームバーグ前ニューヨーク市長が退任する前に2兆5000億円の洪水対策を提案したのにはこうした背景があるのだが、現段階では実施されていない。

3. 史上最大の津波(カリブ地域、不明)

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ユニヴァーシティ・カレッジ・ロンドンのサイモン・デイ博士とカリフォルニア大学のスティーブン・ワード博士は、カナリア諸島のクンブレ・ビエハ火山が噴火し、記録上最大の津波が発生すると予測している。彼らの共同論文では、前回の噴火で作られた火山の断裂が、特に左側を不安定にさせたと論じられている。

仮にクンブレ・ビエハ火山が再び噴火した場合、左側面が地滑りを起こし、人類史上最大の津波を発生させる。この超巨大津波は、時速800kmで移動し、発生から9時間でフロリダに到達するが、最初に陸地に到達するときの高さは100mにも達している。フロリダのほかにも、遠く離れたイングランドやカリブ地域も襲う。

ただし、これはあくまで最悪のケースである。噴火による地滑りが起きたとしても、その全体が1度に海に落ちる可能性は少ない。より穏やかな地滑りでは、このような記録破りの津波が起きることはない。それでも、南の島で暮らそうと考えている人は、再検討してみてもよさそうだ。

2. ビッグ・ワン(アメリカ、カリフォルニア州、2015~2045年)

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アメリカ地質調査所は、今後数10年でカリフォルニア州にマグニチュード8.0以上の地震が起きるリスクを引き上げた。”ビッグ・ワン”とは、カリフォルニアに住む人たちがここ数年今に来るはずと恐れている地震のことだ。アメリカ地質調査所の報告では、今後30年でマグニチュード8.0以上の地震が発生する確率は7パーセントとしている。これがマグニチュード6.5~7.0の地震となると確率は30パーセントに跳ね上がる。

もしそのような運命が待ち受けているのであれば、それはロサンゼルスからカリフォルニア南部に渡って走るサンアンドレアス断層を震源とする可能性が高い。だが、具体的な震源地については諸説あり、サンフランシスコ・ベイエリア付近のヘイワード断層という説もある。

震源地がどこであろうと、その地震がカリフォルニアや西海岸に甚大な被害をもたらすことは間違いない。300人の科学者が作成した”現実的な危機シナリオ”では、時速11600kmで伝わる衝撃波が主要な高速道路や建築物に大打撃を与えると予測されており、さらに大火災も懸念される。

ホワイトハウスは、1分前に地震の発生を知らせる早期警報システムを開発するため、カリフォルニア工科大学、カリフォルニア大学、ワシントン大学に6億円の補助金を拠出した。だが、現在このシステムにできるのは10秒前に警報を発することだけだ。

1. 巨大太陽嵐(2015~2025年)

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近い将来、地球で最も猛威を振るうであろう最大の自然災害は、地球に由来するものではない。それは太陽からやってくる。太陽には活動周期があり、一定の周期で活動レベルを変化させている。直近の主要な太陽嵐は2012年7月に発生しており、このときはコロナ質量放出(CME)が地球の軌道をかすめ、NASAのSTEREO-Aに直撃した。CMEとは太陽が突発的に放出するプラズマの塊であり、その電磁気パルスが電子機器を故障させる。

2012年の発生時は地球への直撃は避けられたが、このような幸運がまた起きるという保証はない。プリディクティブ・サイエンス社のピート・ライリー氏によれば、過去50年間に起きた太陽嵐の記録を分析した結果、今後10年で大型の太陽嵐が地球に命中する確率は12パーセントだという。万が一、命中してしまえば、無線、GPS、衛星通信システムなどに干渉し、世界中の電子機器が大混乱に陥る。また、発電網は、エネルギー粒子を原因とするサージ電流によって影響を受け、世界規模の停電が発生する恐れがある。全米研究評議会の試算では、被害総額は初年度で120~240兆円、完全な復旧までに4~10年はかかると見られている。

しかし、こうした壊滅的な太陽嵐が近い将来に起きない可能性もある。さらに仮に起きたとしても、それほどの被害は起きないとする見解もある。こうした予測はあくまで”最悪のケース”であり、いわば警告的なものである。すなわち、政府や電力会社などは、そうした事態を想定し、備えておくべきだということだ。

via:listverse

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